持続可能な社会基盤施設のための設計・モニタリング・メインテナンス戦略

平成16年度 成果一覧

松本 高志(東京大学 大学院工学系研究科 社会基盤学専攻 助教授)
石田 哲也(東京大学 大学院工学系研究科 社会基盤学専攻 助教授)
岸 利治(東京大学 生産技術研究所 助教授)

要旨

社会・経済を支える道路や橋梁等の社会基盤施設の持続可能性は、持続可能社会の前提となる。ところが、技術的課題に加えて財政的な制約も存在することから、十分なメインテナンスが不可能な場合が多い。より厳しい制約下にある発展途上国では、適切なメインテナンスがなされていれば継続使用可能である施設を撤去・再構築せざるを得ず、結果的に環境負荷の増加をもたらすのみならず社会基盤投資を不必要に増大させるという悪循環が生じている例も見られる。本プロジェクトでは、近年発展めざましい各種新技術、特に、社会基盤施設の管理/点検/モニタリング/計測/情報工学/人工知能/一般設計学等において各共同研究者が独自に蓄積してきた研究成果を融合させ、ライフサイクルコストを最小化する設計・モニタリング・メインテナンスの一貫戦略を構築することを目指して研究を行っている。それにあたって、東京大学・マサチューセッツ工科大学・スイス連邦工科大学ローザンヌ校の3大学4グループによる学際的な共同研究体制を発足させ,本研究でそれぞれのグループの主たる検討対象である(1)インフラストラクチャー・マネジメント、(2)ヘルスモニタリング、(3)診断支援システム、(4)メインテナンスを考えた設計論理の4点についての研究を進めている。
本年度は、著しい経済発展と急速な社会資本の蓄積が、将来のマスメインテナンス時代にどのような影響を与えるかという、社会基盤の老朽化動態を把握することを目的として、日本とアメリカで構築された橋梁ストックデータに基づいた、橋梁生存率解析を行った。これにより、橋梁更新時期推定モデルを導きだし、橋梁の平均寿命を推定することを行った。また、日本とアメリカの橋梁生存性能が同様であることを明らかにし、新興国への適用可能性に道筋をつけた。

キーワード

社会基盤、設計論理、モニタリング、メインテナンス、マネジメント、橋梁生存率