社会・環境因子が日本および米国の国民の健康と寿命に及ぼす影響

平成12年度 成果一覧

荒記 俊一(東京大学大学院 医学系研究科・医学部公衆衛生学教室 現独立行政法人産業医学総合研究所)
酒井 亮二(東京大学大学院 医学系研究科・医学部公衆衛生学教室 現スイス連邦工科大学ローザンヌ校)
横山 和仁(東京大学大学院 医学系研究科・医学部公衆衛生学教室)
佐藤 元(東京大学大学院 医学系研究科・医学部公衆衛生学教室)
内田 栄一(東京大学大学院 医学系研究科・医学部公衆衛生学教室)
内山 巌雄(国立公衆衛生院労働衛生部 現京都大学大学院 工学系研究科環境工学専攻環境衛生学分野)

要旨

1999年-2000年のAGS研究では、社会環境因子が日本人および米国人の健康と平均寿命に及ぼす影響を解明するために、異なる3種類の研究を行った。主たる結論として、1)都市居住が1970-85年の15年間を通じて日本人男子の平均寿命の主要な因子であった。2)GDPあたりの医療費は1980-95年を通じて米国人女子の平均寿命の増大に依然として貢献したが、男子のそれに対する貢献度が低かった。および、3)ディーゼル自動車から排出される微粒子が幹線道路から50メートル以内の大気を汚染し、尿中の1-ピレノールと2-ナフトールがその生物学的暴露マーカーであると考えられた。